住宅営業マンが教える 木造戸建て住宅の耐震性能を限りある予算の中で、どこまで求めますか?

住宅営業マンが教える 木造戸建て住宅の耐震性能を限りある予算の中で、どこまで求めますか?

「住宅の耐震性能」、地震大国日本では永遠のテーマかと思います。

そして、過去の大きな地震の結果、このような造りの住宅は地震に強かったとか、構造の専門家から見ると、住宅を地震に強くするためには、このような住宅づくりをしなさいなど様々な情報で溢れかえっていたりする中、予算がある中で、耐震性能をどこまで求めるかを考えていこうと思います。

こう切り出すのは不甲斐ないですが、この後記載する内容に正解はございません。

生命に関わる事なので、できうる策を全て講じるのがベストなのは言うまでもありません。

ただ、冒頭に述べた通り限りある予算の中でとういう事が前提となります。

あくまでもこういう選択肢があって、それぞれの良い点や悪い点を踏まえながら、判断する上でのヒントになればという観点で記載していきます。

それでは、耐震性能に関する主な選択肢と費用感です。

費用感は延床面積30坪を基準としています。

■木造戸建て住宅 耐震に関する主な選択肢

耐震等級

等級1、等級2、等級3と選択肢があり多くの住宅会社が耐震性能のアピールとして表示しているものです。

概要としては以下の通りです。

費用感については、住宅会社の標準仕様によりバラつきがあるのと、標準仕様で等級2、等級3の住宅会社も多くあります。

等級1:建築基準法で定められたレベル(100年に1度起きるぐらいの地震に対して倒壊しないレベル)

等級2:長期優良住宅の認定基準、等級1の1.25倍の強度

等級2の費用感:20〜40万円ぐらいが目安

等級3:等級1の1.5倍の強度

等級3の費用感:30〜60万が目安

※留意点

住宅性能評価書を取得する場合は別途費用がかかる場合があります。

よくあるのが、耐震等級3相当として、住宅性能評価書を取得しないパターンです。

このあたりは、住宅会社によく確認するようにしてください。

※デメリット

一概に言えませんが、等級を上げていくほど、壁の量が必要となってくるので、開放的な大空間の間取りなどはつくりにくくなる可能性があります。

構造の計算

壁量計算:2階建ての場合、特例によって壁量の計算によって、建築基準法をクリアします。

許容応力度計算:3階建ての場合は、いわゆる構造計算にて建築基準法をクリアします。

※2階建てで許容応力度計算をする場合は、別途費用がかかる場合があります。

費用感としては20〜40万円ぐらいでしょう。

工法

在来工法、2×4工法、金物工法、SE工法などがあります。

これらは住宅会社ごとに採用している工法が決まっていることが多く、オプションのような扱いで変更することは、難しいと考えていただいた方がいいでしょう。

また、工法ごとのメリットは様々なものがありますので、ここでは割愛させていただきますが、費用感については大きな差が出てくるものになります。

私自身であれば、工法にこだわるよりも耐震等級にこだわると思います。

その方が、お金で得られるメリットが多いからと言うのも1つの理由です。

制震装置

住宅会社によって、標準仕様としていますが、多くの住宅会社はオプションの取り扱いにしていると思います。

制振装置を作っている会社が実証実験の結果を開示しているので、どの程度の効果があるのかがよくわかると思います。

よろしければ、制振装置を作っている住友ゴムのサイトをご覧ください。

住友ゴムのサイトはこちらから

建物を軽くする

特に屋根材を軽くしといた方が地震の揺れの軽減に繋がります。

これは、建物だけでなく、自身の頭に置き換えても簡単にわかることかと思いますが、軽い帽子を被った時よりも重たい帽子を被って上下左右に頭を振った時の方が、力が大きくかかるのが分かります。

それと同じような原理です。

まとめ

耐震性能に関するポイント一覧ということでまとめてみましたが、いかがでしたでしょうか?

私自身の考えは、耐震等級3、工法は何でもいい、制振装置つける、屋根は基本軽い材料の方が安いのでそのまま、というところになります。

そもそもの話をしてしまいますと、建物を建てる地域や地盤によっても、地震に強い・弱いが関わってくることもありますので、総合的に判断する必要があります。

最終的に判断するのはご自身です。

もし、この記事を読んで頂けたのであればこの機会によく検討してみましょう。

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